ＦＰの試験対策本では、数字がいろいろ出てきますよね～。

どの数字がなんの数字なのか、、、おぼえづらいし、どの数字が重要かわかりづらいですよね。

なので、今回は、「健康保険でよく出てくる数字」について、ちょっとまとめておきますね。

ちなみに…

健康保険

…会社員等が加入する保険

国民健康保険

…自営業者や無職の人、退職者など、健康保険に加入していないすべての人が加入する保険

です。

＜療養の給付・家族療養費＞
病院に行って、保険証を出すと医療費は何割負担になるのか、というものです。

年齢によって異なり、

①ふつうは３割
②未就学児（小学校入学前の子）は２割
③70歳から75歳未満の一般所得者は２割。現役並み所得者は３割

となっています。これは国民健康保険の場合も同じです。

ちなみに、②の未就学児は通常は医療費無料のところが多いと思います。

これは、市区町村で決めているもので、たとえば「小学校入る前までなら医療費負担はゼロ」とか、「小学校卒業までならウチの市は医療費負担はゼロにしますよ。だけど、４年生以上は親の所得が一定以下のご家庭に限ります」など、市区町村によって異なります。

（保険証のほかに、乳児医療証などが市区町村から送付されると思います）

なお、75歳以上の人（または65歳以上75歳未満の障害認定を受けた人）は、後期高齢者医療制度の対象となります。この場合の自己負担額は１割（現役並み所得者は３割）です。

＜出産育児一時金＞
産科医療補償制度の対象となる病院等で出産した場合、１児につき42万円が支給されます。

なお、出産育児一時金は健康保険にも国民健康保険にもあります。

＜傷病手当金＞
会社員が、病気やケガで会社を３日以上続けて休み、給料が支給されない場合に、４日目から最長１年６カ月間支給されます。

「３日以上続けて休み…」なので、「休み・休み・出社・休み・休み・出社」の場合には、間に「出社」を挟んでいるので、支給の対象となりません。

１日あたりの支給額は、ざっくりいうと、１日分の平均的な報酬額の３分の２です。

＜健康保険の任意継続被保険者＞
会社員が会社を退職した場合、健康保険から国民健康保険に変更する必要があるのですが、健康保険に２カ月以上加入しており、退職後20日以内に申請すると、退職後２年間、退職前の健康保険に加入することができます。

…「ＦＰの教科書３級」で、「にんい」から「２」が多い、と覚えておこう！

と書いているのですが、最近、すべての選択肢に「２」を入れてきている問題が多いので、単位（カ月、日、年）もセットでおさえておいてくださいね！